コロナ禍になって以来、リモートワーク（在宅勤務・テレワーク）の需要は急増しましたが、そんな中まだ満員電車で通勤しなければならない人も多いと思います。
ですが、全国でテレワークを実施している企業は公表されているだけでも1000社近くありますので、通勤が辛い場合は転職を考えてみるのも手です。
今回は、テレワークを導入している主な外資系企業と国内企業をまとめてみました。
テレワークを実施している主な外資系企業一覧
外資系企業はやはりテレワーク化は進んでいます。有名企業はほとんど全てテレワークは導入済みなので、英語が得意で海外相手にも仕事ができる人はこの際転職してみてはいかがでしょうか？
※リンクはテレワーク実施状況記事へのリンクです（企業のトップページではありません））。
- 日本マイクロソフト
- アマゾンジャパン
- Apple Japan
- アドビ
- ヤフー株式会社
- 日本IBM
- エリクソン・ジャパン
- PwCジャパン
- 日本コカコーラ
- マッキンゼー・アンド・カンパニー
- デロイト・トーマツ
- 日本ヒューレットパッカード
- チューリッヒ保険会社
- バイエルホールディングス
- 株式会社ロッテ
- ネスレ日本
- ファイザー
- アストラゼネカ
- 日本オラクル
おすすめのグローバル企業専門転職サイト
グローバル企業に転職したいなら、専門の転職エージェントを使った方が圧倒的に有利です。グローバル企業は普通の日本の転職サイトでも紹介してくれますが、日本の転職サイトは必ずしも海外の企業文化に精通しているわけではないので、転職希望者とのマッチングがうまく行かないことも多々あるためです。
グローバル企業や外資系企業への転職を希望している場合、必ず専門の転職エージェントを使いましょう。専門のサイトを使った方がいい理由は「英語を使う転職には専門の転職エージェントを使った方がいい理由」の記事をご参照ください。
※ここで紹介する転職エージェントは必ず上記の企業の求人を扱っているわけではないのでご注意ください。
英語転職.com（JACリクルートメント）
当サイトイチオシなのがJACリクルートメント運営の英語転職.comです。日本でグローバル求人を扱う会社としては日本最大級で、当サイト管理人も何度もお世話になったことがあります。
グローバル求人を扱っている小さめの転職エージェントは日本語を話さない外国人が多いのに対して、英語転職.comは日本の会社なのでエージェントはほとんど日本人です。当然面談も日本語なので、英語がさほどペラペラでない人も安心して登録することができます。
履歴書や面接の受け方のアドバイスも、私がこれまで使ったエージェントの中ではダントツできめ細かいので非常におすすめです。
基本的には都市部在住の人を対象としていますが、後悔はしないので是非使ってみてください。もちろん無料です。
Samurai Job
英語転職.comより更に海外案件に強いのがSamurai Jobです。現在の年収が600万円以上で30代以上であることが条件ですが、その分ハイクラス求人が非常に多く、海外採用案件も多いことを強みとしています（英語転職.comは日本国内でのグローバル求人に特化しており、海外採用の求人は基本的には多くありません）。サムライという名前ですが、特に性別は問いません。
応募できる人ハイクラスに限られますが、条件に合っている人は是非使ってみてはいかがでしょうか？ハイクラス向けのサービスである以上、エージェントの質も非常に高く信頼できます。こちらも無料です。
ビズリーチ
数多い転職エージェントの中でも有料なのがビズリーチです。無料のエージェントは採用先の企業から成功報酬をもらうのでどうしても転職希望者よりも企業優先になりがちですが、ビズリーチは利用者（転職希望者）がサービス料を支払うモデルなので、転職希望者のことを第一に扱ってくれます。
利用料金はあなたの年収によって月額2980円か4980円ですが、その分エージェントの扱いは非常に丁寧です。
エージェントが丁寧だというだけでなく、無料サービスにはない指名サービスもあるので、相性の悪いエージェントに当たってしまう心配もありません。外資系や海外関連の案件に非常に強いハイクラス転職サービスなので、是非使ってみてください。登録に制限はありませんが、基本的には30代以上のハイクラスが対象です。
テレワークを実施している主な日本企業一覧
コロナ禍になり、日本の企業にもテレワークを実施している会社はずいぶん増えました。当サイトはグローバル企業を専門としているので詳しくは触れませんが、有名な会社もかなりテレワークを導入しているようなので、興味がある方は応募してみてもいいかもしれません。
※リンクはテレワーク実施状況記事へのリンクです（企業のトップページではありません））。
その他のテレワーク実施企業一覧
国内でテレワークを実施している企業については、経済産業省が調査を行っていて、結果をサイトで公開しています。
2021年6月8日時点で、公表されているだけで以下の企業がテレワークを導入しています（経済産業省が公開している企業一覧のPDFファイルはこちら）。
かなりたくさんあるので文字を小さくしていますが、興味がある会社がテレワーク対象かどうかページ内検索してみてください。
株式会社セイコーマート、国立大学法人北海道大学、一般社団法人寒地港湾空港技術研究センター、明治コンサルタント株式会社、学校法人札幌大谷学園 札幌大谷大学・札幌大谷大学短期大学部、北武コンサルタント株式会社、株式会社HRC研究所、株式会社アレフ、北海道電力株式会社、北海道農業共済組合連合会、北央道路工業株式会社、国立大学法人小樽商科大学、一般社団法人洞爺湖温泉観光協会、株式会社菅原組、学校法人 札幌学院大学、株式会社ロンドマーク、株式会社北海道銀行、株式会社コンシス、一般社団法人岩手県獣医師会、メディアテック株式会社、東京コンピュータサービス株式会社、株式会社コンピュータシステム研究所、株式会社ナナイロ、テクノ・マインド株式会社、寒河江ガス株式会社、有限会社ワイ・エム・シー、株式会社メタジェン、龍澤山善寳寺、Spiber 株式会社、福島送電株式会社、日東紡績株式会社、阿武隈急行株式会社、国立大学法人福島大学、国立研究開発法人防災科学技術研究所、国立研究開発法人日本原子力研究開発機構、国立研究開発法人農業・食品産業技術総合研究機構、国立研究開発法人国際農林水産業研究センター、国立研究開発法人物質・材料研究機構、国立研究開発法人国立環境研究所、関東鉄道株式会社、株式会社ＴＫＣ、株式会社インプローブ、株式会社石井工業、学校法人ＭＧＬ学園、一般社団法人 前橋林業土木協会、株式会社キョーリク、有限会社KuniedaDataService、株式会社 A.K.A.、独立行政法人 水資源機構、ツルゲン情報㈱、特定非営利活動法人 新座子育てネットワーク、有限会社ティ辞書企画、株式会社まんまるeねっと、Jinji社会保険労務士法人、ヒューマネコンサルティング株式会社、ベストプランナー合同会社、国立研究開発法人理化学研究所、国立研究開発法人科学技術振興機構、株式会社ムー・インターナショナル、株式会社ソウコビズ、株式会社ホウユウ、増木工業株式会社、独立行政法人農林水産消費安全技術センター、株式会社シーエスエンジニアズ、株式会社トレパル、株式会社 龜屋、株式会社システムインテグレータ、ＧＳＲコンサルティング株式会社、ホットホリデー合同会社、株式会社ケーヨー、清和大学、清和大学短期大学部、リハコンテンツ株式会社、学校法人鉄蕉館 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インク.、日産車体株式会社、株式会社 菱電社、株式会社ブルボン、株式会社開進堂、高井事務所、国立大学法人富山大学、北陸電力株式会社、株式会社アイ・オー・データ機器、株式会社建設ドットウェブ、ファナック株式会社、株式会社シンタックスジャパン、エムケー精工株式会社、キッセイ薬品工業株式会社、株式会社ジーネックス、学校法人尚徳館 日本プロスポーツ専門学校、岐阜県金融広報委員会、日本イベント企画株式会社、株式会社オアシスパーク、スズキ株式会社、ヤマハ発動機株式会社、有限会社長香、株式会社ＩＴＣＳ、東海染工株式会社、ユケン工業株式会社、東邦ガス株式会社、株式会社アーレスティ、大同特殊鋼株式会社、東海旅客鉄道株式会社、日本ガイシ株式会社、株式会社ガッツ・ジャパン、株式会社アトム、リンナイ株式会社、一般社団法人名古屋ビルヂング協会、一般社団法人中部産業連盟、日本労働組合連合会愛知県連合会、中部電力株式会社、名古屋市信用保証協会、名古屋鉄道株式会社、中日本高速道路株式会社、中部国際空港株式会社、トヨタ自動車株式会社、名古屋中小企業投資育成株式会社、株式会社デンソー、愛知時計電機株式会社、株式会社コメ兵ホールティングス、CKD株式会社、株式会社アイシン、日本特殊陶業株式会社、株式会社豊田自動織機、ブラザー工業株式会社、トヨタファイナンス株式会社、株式会社 小島組、株式会社MIEテクノ、AG債権回収株式会社、株式会社オーケーエム、株式会社ツールドラック、日本電気硝子株式会社、トラディ合同会社、株式会社 東洋、オムロン株式会社、株式会社村田製作所、ローム株式会社、株式会社ファルコホールディングス、株式会社ワコールホールディングス、有限会社トラビュー観光、合同会社トラベルラボパートナーズ、京セラコミュニケーションシステム株式会社、NISSHA株式会社、ヌヴォトンテクノロジージャパン株式会社、京セラ株式会社、株式会社 堀場製作所、株式会社SCREENホールディングス、株式会社島津製作所、株式会社 GSユアサ、株式会社川島織物セルコン、三菱ロジスネクスト株式会社、公益社団法人関西経済連合会、パナソニック株式会社、住友電気工業株式会社、さくらインターネット株式会社、丸一鋼管株式会社、株式会社 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